【柔整ナビ】柔道整復師専門学校ブログ|柔整スタディ

国家資格のひとつである柔道整復師の就職先は、接骨院や整骨院だけではありません。福祉・介護分野でも、多くの柔道整復師が活躍しています。また、福祉・介護業界が未経験でも、柔道整復師の資格があれば働ける現場も数多くあるのです。今回は福祉・介護業界における柔道整復師の働き方やメリット・デメリット、どんな施設で働くことができるのかなどについて詳しくご紹介しましょう。

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二宮 柔と加納 吾郎
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2018年6月27日

柔道整復師が進む道~福祉・介護業界~

福祉・介護業界での柔道整復師の仕事について

接骨院や整骨院などで働くイメージが強い柔道整復師。

他にもスポーツ業界などで活躍している姿を想像する人も多いかもしれませんが、福祉・介護業界でも、柔道整復師は必要とされているのをご存じでしょうか。

高齢化社会を迎えた日本では、福祉・介護業界の需要はさらに大きくなっています。

こうした中、柔道整復師は機能訓練指導員として、高齢者を支える役割が求められているのです。

経験を積み、知識を深めることで、介護支援専門員(ケアマネジャー)としてキャリアアップを果たすことも可能。今回は、そんな福祉・介護業界における、柔道整復師の働き方についてご紹介します。

柔道整復師とは何か

柔道整復師とは何か

福祉・介護業界における柔道整復師の役割をご紹介する前に、まずは簡単に柔道整復師とは何かについてご紹介します。

柔道整復師は国家資格のひとつ。手術などを行なわずに人が本来持っている治癒力を発揮させ、骨折や脱臼、打撲などの痛みを緩和させ回復に向かうように施術を行ないます。

医師と異なるのは、手術や投薬が認められておらず、あくまで医療の補助的な立場で被施術者の回復を助ける立場であること。

具体的にいうと、骨折をした被施術者に対して、ギプスやテーピングで患部の固定はできますが、骨折した部分を外科的にボルトで固定するといった医療行為はできません。

また柔道整復師はあん摩マッサージ指圧師整体師などと間違われることが多いです。

しかし、あん摩マッサージ指圧師とは可能な施術内容が異なるという点で大きな違いがあり、あん摩マッサージ指圧師はその名の通り、マッサージや指圧などを行なう仕事。

一方整体師は民間資格のため、柔道整復師とは大きく異なります。

柔道整復師の職場と言えば、接骨院や整骨院などが挙がりますが、福祉・介護施設に就職し、活躍している柔道整復師も多数おり、働き方の選択肢を広げる上で、見逃せない業種と言えるのです。

福祉・介護業界における柔道整復師の役割

福祉・介護業界における柔道整復師の役割とは

柔道整復師には接骨院やスポーツトレーナー、リラクゼーション施設での仕事など、様々な働き方があります。その中で、今後需要が高まるといわれているのが福祉・介護の分野です。

福祉・介護分野で需要が高まると言われる理由

WHOや国連の定義では総人口のうち、65歳以上の高齢者が占める人口の割合を高齢化率として、その割合が14%を超えた社会を「高齢社会」、さらに21%を超えた社会を「超高齢社会」としています。

2016年(平成28年)に発表された高齢者の人口は3,461万人。総人口に占める割合は27.3%であるため、日本はすでに超高齢社会なのです。

年々少子化が進む一方、平均寿命は過去最高を更新したこともあり、今後も高齢化率は増加する予測が立てられています。

高齢になればなるほど、自然と身体能力や筋力は低下するものです。認知症になったり、身体が不自由になったりして、あまり動けなくなってしまった場合はなおのこと。

身体能力や筋力が低下すると、若いときには気にならなかった小さな段差で転倒したり、昔の記憶のままとっさに行動をしたときに身体が追いつかずに筋を痛めたりと、思わぬケガをすることになりかねません。

一度ケガをすると、高齢者は回復に時間がかかりますし、場合によってはそのまま寝たきりになる可能性もあるため、事前の予防が大切なのです。

ケガをしたり寝たきりになると、自由に動けなくなるため、精神的にもつらい思いを抱え、無気力となり、認知症を発症してしまったり、またケガしたりすることを恐れて可動域が減ってしまい、さらなる筋力低下を起こしてできることが少なくなってしまうといった悪循環に陥ってしまいます。

その点、柔道整復師は人間が持っている自然治癒力を引き出す、いわば身体能力や運動能力の専門家。

どうすれば高齢者の筋力を高めることができるか、また体力的に手術が難しい人に対して、できるだけ健康に過ごしてもらうための施術ができるかを専門的に提案できる、数少ない立場だと言えます。

こうした点から、今後柔道整復師は福祉・介護業界での需要が高まると考えられているのです。

機能訓練指導員とは

機能訓練指導員とは

柔道整復師が福祉・介護業界で働く場合、多くの人は機能訓練指導員と呼ばれる職に就くことが多いです。

これはデイサービスや特養と略される特別養護老人ホームなどの福祉施設で、筋力低下防止のための専門家として機能訓練回復訓練レクリエーションなどを行なう仕事。

「機能訓練指導員」としての資格があるわけではなく、柔道整復師のほか、理学療法士看護師言語聴覚士などの資格を有する人が、機能訓練指導員として働けます。

機能訓練指導員の目的

福祉・介護施設における機能訓練指導員の目的は、高齢者が充実した自立生活を送れるように支援すること。

いずれの施設も、今後高齢者が増加する中で需要が高まるため、各施設に1名以上必ず配置しなければいけない機能訓練指導員の需要も同様に高まると考えられます。

在宅介護を行なう家族のために日帰りで高齢者を預かり、入浴や食事などの介護サービスを行なうデイサービスの中には、機能訓練(リハビリ)特化型デイサービスという、機能訓練に特化した施設も増えているため、こうした施設で働くことも、柔道整復師の働き方のひとつとなっているのです。

機能訓練指導員が行なう主な仕事内容

機能訓練指導員の主な仕事は、前述した内容の他、機能訓練計画書を作成したり、他の介護員に対して、どのように指導を行なうべきかを提案・指導したりすることなどが挙げられます。

機能訓練計画書は各利用者の状況に合わせて個別で作成するだけではなく、その評価モニタリングなども行なう必要があるため、機能訓練指導員にとって重要な仕事のひとつ。

各施設には車いすや自助具などが備え付けてありますが、利用者や入居者に適したものを選定し、それぞれの安全な使い方を理解し、介護員や利用者に分かりやすく日々安楽に過ごすことができるようにサポートすることも、機能訓練指導員の役割となっています。

その他体力測定なども機能訓練指導員の仕事。このように、高齢者の健康で充実した生活を支える手助けを行なうのが、機能訓練指導員です。

柔道整復師の需要がある福祉・介護事業

柔道整復師の需要がある福祉・介護事業の職場とは

先ほどご紹介した特養やデイサービスなど、柔道整復師は様々な福祉施設で働くことができます。

ここでは柔道整復師が働くことのできる主な福祉事業と、それぞれの特徴についてご紹介しましょう。

介護保険施設・指定居宅サービス事業

特養デイサービスでは少なくともひとりは機能訓練指導員の配置が求められているため、福祉・介護施設の中でも柔道整復師の需要が高い事業のひとつと言えます。

主な目的と仕事内容は先述の通りですが、国から具体的に「何をしなさい」ということは求められていません。

つまり仕事内容は、機能訓練指導員の裁量に任される部分が大きいということです。

機能訓練は、特に3ヵ月に一度作成する機能訓練計画書に基づいて行ない、機能訓練指導員は、本人の状況や家族の要望などを反映させながら、どんなことができるか、どうすれば楽しく機能訓練ができるかを考えながら、仕事にあたる必要があるため、大きなやりがいを感じられる働き方と言えます。

有料老人ホーム

介護付有料老人ホーム住宅型有料老人ホーム健康型有料老人ホームなどを総称した福祉施設のことを指します。

特別養護老人ホームと違いが分かりにくいですが、民間企業が運営しているという点が大きな相違点。

そのため有料老人ホームは費用が比較的高めとなっていますが、その分機能訓練などを充実させており、介護が必要でない比較的健康なときから入居可能で、自分のライフスタイルに合わせて居室を広く取っていたり、趣味のサークルやイベントが多く開催されているところも多かったりするのが特徴です。

機能訓練指導員は介護保険施設同様、入居者様の生活の質を高められるように指導・サポートを行ないます。

地域密着型サービス事業

デイサービスだけでなく、ショートステイ訪問サービスなども提供している小規模多機能型居宅介護事業や、今後需要がさらに高まるといわれる認知症対応型通所介護事業などが含まれる福祉・介護事業です。

利用者にとっては状態に合わせたサービスを受けられるのが大きな特徴。

柔道整復師は機能訓練指導員として、機能訓練計画の作成や評価、用具の選び方などについて手腕を振るうことになります。

福祉用具貸与事業

在宅介護をされているご家庭や老人ホームなどの施設に対して、福祉用具を貸し出す事業のことを指し、介護福祉制度により、要介護度によって貸し出しできるものが決まっているため、柔道整復師は利用者の状況を理解した上で、機能訓練指導員として何が必要なのか、何を貸し出しできるのかなどを適切に判断し提供する必要があります。

場所によって柔道整復師の働き方は様々。いずれもやりがいのある職場ですから、自分が働きたいと思えるところかどうかをチェックした上で就職活動に臨むことが大切です。

福祉・介護分野における平均収入

福祉・介護分野における柔道整復師の平均月収とは

機能訓練指導員として働いた場合、柔道整復師の年収はいくら位になるのでしょうか。

一言で機能訓練指導員といっても、勤務先業務内容などによって、月収は大きく変わりますが、看護師や理学療法士といった資格の人も機能訓練指導員になれる資格要件の幅広さから、所持している資格によって多少給与が増減します。

地方か都市部かという地域差にも給与額は左右されますが、一概に都市部だからといって年収が高いというわけではありません。

地方で人手が足りない場合、年収が増える場合もあるので、求人情報をしっかりチェックすることが大切。

機能訓練指導員はその職務内容から9~18時頃までの日勤のみで年間休日も保障されていることが多く、月収は20~35万円の間で募集されていることがほとんどです。

介護支援専門員(ケアマネジャー)になってキャリアアップ

柔道整復師から介護支援専門員(ケアマネジャー)になるには?

柔道整復師から機能訓練指導員を目指すと、年収面では理学療法士や作業療法士よりも年収が少なくなってしまうところがほとんど。

また知識も柔道整復師としての専門知識に偏ってしまうので、提案できる機能訓練計画の幅が狭まってしまうという難点もあります。

年収面でも能力面でもスキルアップを目指したいなら、介護支援専門員を目指すのがおすすめです。

介護支援専門員は機能訓練指導員以上に、今後需要が伸びるとされる職業。国家資格ではありませんが、受験資格に5年以上の実務経験が求められます。

試験内容も介護支援分野や保健医療福祉サービス分野から幅広く出題され、回答するのに知識に基づく判断力が必要となるため、取得することで一定の知識能力があると証明することが可能。

年収面でも能力面でも大きな飛躍を果たすことができるため、長く福祉・介護業界に従事するなら、取っておきたい資格である、介護支援専門員についてご紹介しましょう。

介護支援専門員(ケアマネジャー)とは

介護支援専門員とは、介護保険制度を最大限利用して、利用者の自立を支援することを目的とした仕事です。

柔道整復師が機能訓練指導員となった場合、身体に関する知識や有効な機能訓練、福祉用具の知識などに基づき介護計画を立案しましたが、介護支援専門員はさらに踏み込み、介護保険全体を把握した上で、仕事を行なう必要があります。

介護支援専門員(ケアマネジャー)の主な仕事

機能訓練指導員の場合、主な仕事は機能訓練計画書の作成や指導などにとどまっていましたが、介護支援専門員の場合は利用者の生活全般を包括したケアプランの作成が主な仕事。

ケアプランとは要介護度認定を受けた方が、介護保険を利用する場合に必要となるもので、利用者の現状を把握しながら、自立を目指すにはどのようなことが必要か、そのためにはどんなサービスを受けるべきかなどを総括的に判断し計画を立てます。

つまり、介護保険制度はもちろん、その地域で利用できるサービスなどを加味した上で、ケアプランを作成しなければなりません。

ケアプランに抜け漏れがあったり、本来は利用できるサービスを知らずに作成されていたりすると、利用者の身体的・経済的負担が大きくなるため、責任ある仕事といえます。

介護保険の利用に応じて、利用者の負担額を計算したり、保険利用のための給付管理票などを作成したりするのも、介護支援専門員の大切な仕事。

これらに抜け漏れがあると、利用料の請求額が変わってしまいます。

お金の問題は施設自体の信頼関係を揺るがすことにもつながりますので、慎重に対応する必要があるのです。

介護支援専門員活躍の場

ケアプラン作成によって、機能訓練指導員よりも活躍の場が広がる介護支援専門員。

先ほど述べた福祉・介護事業の他、訪問介護ステーション老人保健施設療養型医療施設などが活躍の場として挙げられます。

介護支援専門員を目指すには

資格取得のためには柔道整復師などの国家資格を取得しておく必要があります。

先述の通り、5年以上の実務経験も必要となるため、福祉・介護業界に入ってすぐに取得できる、というわけではないことも覚えておきましょう。

上記の条件を満たした上で、まずは各都道府県が管轄している介護支援専門員実務研修受講試験に合格する必要があります。

2017年(平成29年)現在、試験は年に1回行なわれており、住民票のある都道府県でしか受けられません。

2016年(平成28年)度の合格率は13.1%。この年が特別低かったというわけではなく、毎年10%~15%前後の合格率となっているため、しっかり勉強しておく必要があります。

また合格後は、介護支援専門員実務研修という87時間にも及ぶ研修を受けなければなりません。全日程出席する必要があるため、体調管理をしっかり行なうことも大切です。

介護支援専門員実務研修終了後、都道府県に登録申請を行なうことで、介護支援専門員になることができます。

介護支援専門員の今後の需要

これまで介護支援専門員は、国家資格のない人でも、定められた実務経験があれば資格を取得することができました。

しかし法改正に伴い、2018年(平成30年)度以降は柔道整復師を含む該当の国家資格を取得した人しか、受験資格が得られなくなってしまうことが決まっています。

こうした点から、介護支援専門員のなり手が少なくなり、さらに需要が高まることが予想されているのです。

現在福祉・介護の現場で働いている人はもちろん、これから働こうと思っている人も、実務経験を5年以上積んだ際には、介護支援専門員へのキャリアアップを視野に入れておくことをおすすめします。

柔道整復師が福祉・介護業界で働く場合のメリットとデメリット

柔道整復師が福祉・介護業界で働く場合のメリットとデメリットとは?

福祉・介護業界ではキャリアアップも見込める柔道整復師。しかし、接骨院や整骨院とは業務内容が異なるということもあり、就職後に思わぬ難点に気付くこともあります。

ここでは柔道整復師が福祉・介護業界で働く上でのメリットデメリットについてご紹介しましょう。

メリット

主なメリットには次のようなものが挙げられます。

医療分野以外の知見を広げることができる

接骨院や整骨院での仕事は、主に被施術者に対する施術となります。

また、周りに他業種の人が少なくなることから、他業種の情報などがなかなか入りにくくなってしまうというデメリットが生まれるのです。

しかし福祉・介護業界に就職すれば、介護福祉士や看護師、理学療法士など様々な資格を持った人たちとともに仕事をすることになります。

結果、様々な分野への知見が広がり、機能訓練計画や介護支援専門員となってケアプランを練る際にも大きく役立つ知識を得ることができるのです。

高齢者に寄り添って仕事ができる

接骨院や整骨院を訪れる人の多くは、症状が改善されると来院しなくなることがほとんど。

しかし福祉・介護施設の高齢者とは、長く付き合っていくことになるため、関係が深くなり、よりその人のために働きたいという意欲が湧きやすくなるのです。

残業が比較的少ない

機能訓練指導員は、福祉・介護業界の中でも比較的残業が少ない仕事として知られています。

接骨院や整骨院のように、来客の都合による急な時間変更などに対応することもなく、計画的に仕事ができ、休みも取りやすいので、プライベートを大切にしたい人におすすめの仕事です。

デメリット

様々なメリットがある機能訓練指導員としての仕事。一方、福祉・介護業界だからこそのデメリットもあります。

介護の仕事も覚えなければならない

機能訓練指導員は機能訓練計画だけ立てていればいいというわけではありません。

人員不足にあえぐ施設が多い中で、柔道整復師も介護のサポートに回らなくてはならない場面も多々あります。

また、介護支援専門員を目指すのであれば、介護保険に関する知識は必須です。

柔道整復師の仕事以外にも幅広い介護に関する知識を積極的に吸収する努力が必要となります。

つらい別れを経験することもある

相手が高齢者ということもあり、ときにはつらい別れを経験することもあります。

利用者との関係が深いと、より別れがつらくなることもあるので、もしその場面に直面した際に自分がどのような感情を持つだろうかという予測と覚悟を持ち、自分の適性をよく考えて就職しましょう。

周りに柔道整復師がいない場合もある

接骨院や整骨院の場合、周りは柔道整復師ばかりの環境ですが、福祉・介護業界ではそうはいきません。

理学療法士や作業療法士などいるものの、柔道整復師はひとりかふたりという施設がほとんどです。

そのため、柔道整復師ならではの専門知識などについて相談したい場合、周りに頼れる人がいない可能性があります。

ただ、さきほどご紹介した理学療法士や作業療法士を始め、看護師や介護支援専門員など、周りに様々な専門家がいるため、別の視点から助言をもらえることもあるでしょう。

こうした意味では大きなデメリットにはならないかもしれません。

医療業界から福祉・介護業界への転職は可能か

柔道整復師が未経験で福祉・介護業界への転職は可能か

現在接骨院や整骨院で働いている人の中には、福祉・介護業界に転職したい人もいるでしょう。

しかし、経験がなかったり現場がまったく違ったりすることから、なかなか転職に踏み出せない人がいることも事実。

そこで、接骨院や整骨院から福祉・介護業界への転職は可能なのかについてご紹介します。

転職自体は可能

機能訓練指導員は、福祉・介護業界での実務経験がなくても目指すことができます。そのため転職自体は可能です。

実際に様々な求人サイトを見ても、福祉・介護分野の経験を問わないものを数多く見かけます。

これは福祉・介護業界の慢性的な人材不足に寄るところが大きく、今後もこの傾向は変わらないと見ていいでしょう。

そのため、今まで接骨院や整骨院で働いていた人が、すぐに福祉・介護業界に転職することは、十分に可能です。

転職の際に注意すべきこと

「柔道整復師が福祉・介護業界で働く場合のメリットとデメリット」でもご紹介した通り、接骨院や整骨院での仕事と、福祉・介護業界での仕事は大きく異なります。そのため、慣れるまで戸惑うこともあるということもあるでしょう。

一言で機能訓練指導員と言っても、求められる仕事内容は施設によって大きく異なります。

機能訓練指導員の仕事だけをしていればいいというところもあれば、頻繁に介護の仕事を手伝わなければならないところもあるため、転職前にその施設での業務内容を細部まで確認しておくことが必要です。

また、職場に柔道整復師の資格を持つ人が自分以外にいないということも珍しくありません。こうした点を踏まえて転職すべきかどうかを検討することが必要です。

※この記事は、2017年12月時点の情報に基づいて作成されています。

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