【柔整ナビ】柔道整復師専門学校ブログ|柔整スタディ

柔道整復師の国家資格を得て、海外で働きたいと考える人に向けて、海外での勤務先や資格の活かし方についてまとめました。海外では「Judo therapy」として知られる柔道整復師の仕事ですが、海外ならではの専門資格の有無や開業に関するルールによって、働く環境や条件が大きく異なります。海外勤務を考える場合に知っておきたい、柔道整復師の可能性について具体的な情報を確認しましょう。

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二宮 柔と加納 吾郎
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2018年6月14日

海外における柔道整復師の資格について

海外における柔道整復師の資格について

国家資格となる柔道整復師は、国内では開業もできる貴重な施術技術を持つ専門家です。

受験資格を得るためにも数年を経る必要があり、さらに国家試験に合格するまでの道のりを考えれば、海外でのグローバルな活躍も夢ではありません。

このスキルを活かして、海外での勤務先を探している人や、海外での整骨院開業を考える人に向けて、海外における柔道整復師の活用法や事例をまとめました。

海外で働く際に有効となる、その他の資格やその取得法など、具体的に紹介します。世界中で活躍できる柔道整復師として、海外での就職先を検討してみましょう。

柔道整復師は、あくまでも日本内での国家資格

柔道整復師は、あくまでも日本内での国家資格

柔道整復師は、高校卒業後、柔道整復師専門学校か専門学科のある大学に通い、国家試験の受験資格を得たあと、さらに国家試験に合格した人が厚生労働大臣免許として受け取れる資格です。

独立開業権もあり、来院者に対する処置に対して、医師と同様に保険が適用されます。

「ほねつぎ」や「接骨院」として開業できるのと同時に、病院や介護・リハビリ施設、スポーツジムなどへの就職が可能で、国内では幅広いニーズがある資格です。

しかし、こうした資格における特典も、基本的には国内だけのもの。海外での活用法となると、また話は変わります。

2004年(平成16年)にWHOが認知した「Judo therapy」

柔道整復師の資格は、海外でそのまま通じるものではありませんが、手技や施術面においては、注目が集まっています。

日本柔道整復師会は、柔道整復師の仕事について海外でも広めていきたいと、1995年(平成7年)頃から国際化への働きかけを行なってきました。

2004年(平成16年)には「Judo therapy」として、ジュネーブWHO本部(世界保健機構)が正式に認知。

その後は、主にアジア圏を中心に国際交流を行ないながら、伝統医学のひとつとして、徐々に広がりを見せています。とは言え、普及度や認知度においては、まだまだこれからに期待が寄せられるでしょう。

国家資格を持っていても国によって働く条件が異なる

海外で働くといっても、どの国に滞在するかによって資格の活かし方は大きく変わります。

例えば、アメリカで医療系の仕事に就く場合、アメリカで認められる該当資格を取得しなければ開業はおろか施術もできません。

柔道整復師の資格は、アメリカでは認められておらず、その他の資格と併用して開業するか、勤務することになります。

一方で、アジア圏ではそうした条件が定められていない地域も多く、伝統医療を受け入れやすい文化もあることから、国家資格が活用しやすい傾向があると言えるでしょう。

また、免許がなくても施術できるオランダのような国もあり、渡航先によって条件が異なるため、まずはどんな仕事を目指し、どんな国を選ぶのかを検討してみましょう。

海外で資格を活かす働き方は大きく5つ

国内では開業権のある柔道整復師ですが、海外では病院に就職したり、独立開業をしたりするための条件が異なるため、日本のようにはいきません。

とは言え、すでに海外で活動する先人もあり、可能性は広がっています。

海外で働くといっても、開業をしたいかどうかでも条件は大きく異なるため、まずは、どのような形で海外勤務を経験したいのか考えてみましょう。海外で資格を活かすなら、大きく以下5つが考えられます。

  1. 国内団体が提供する海外活動に参加する
  2. スポーツトレーナーとして活動する
  3. 海外店舗を持つ整骨院で勤務、もしくは開業を目指す
  4. 独自の資格制度がない国で開業する
  5. 他の国際資格と併用して、海外での独立開業を目指す

それぞれの働き方について、それぞれ詳しく後述します。

その1.国内団体が提供する海外活動に参加する

その1.国内団体が提供する海外活動に参加する

柔道整復師の資格があったとしても、認知度が低い国においては、集客が難しく、説明を行なうところから始めなければいけません。

慣れない土地で長期滞在するのに不安を感じるのであれば、短期間の海外活動から慣れるのも選択肢のひとつ。
一時的に、海外での勤務を体験したいと思うのであれば、国内団体が斡旋してくれる派遣制度を利用するのがおすすめです。

公益社団法人による国際交流事業

柔道整復師の資格を得た際に、必ず1度は目にする「公益社団法人柔道整復師会」。全国に17,000人以上の会員があり、行政との交渉も行なっている公益団体のひとつです。

国内での活動として、柔道大会を開催したり、会員に対して研修を行なったりと幅広い取り組みが行なわれています。

様々な活動が行なわれるなかで、海外勤務のきっかけとして注目したいのが、国際交流事業です。

JICAによる柔道整復術普及プロジェクト

2011年(平成23年)9月~2016年(平成28年)8月の5年間、JICA(独立行政法人国際協力機構)公益社団法人柔道整復師会の共同で、モンゴルへの柔道整復術普及プロジェクトが行なわれました。

医療インフラが整っていないモンゴルにおいて、大がかりな器材を使用せずに施術できる柔道整復術を広めるために、国内の有資格者を派遣。

モンゴル人の医師や医療従事者を目指す学生に対しては指導者育成を行ないました。

育成に関しては、ある程度経験のある人が優先されるものの、施術での派遣においては男女関係なく、各県から1名の普及員が選抜されて運営されたプロジェクトです。

渡航する仲間も同じ日本人であり、言葉も通じる仲間同士で不安が少ないのが大きな利点。

プロジェクト終了後も、海外協力のもとに、さらなる普及が予定されているため、今後の海外活動を見越して、柔道整復師会の会員になっておくのもひとつの手です。

その他、一般社団法人中央接骨師会でも、ボランティア活動の一環として海外派遣を行なっており、技術援助の形で社会貢献を行なう機会があります。

その2.スポーツトレーナーとして活動する

その2.スポーツトレーナーとして活動する

柔道整復師の就職先のひとつに、スポーツトレーナーがあります。

病院や整骨院で施術を行なうだけではなく、プロスポーツ選手をサポートするのも柔道整復師の大切な仕事。

国内で活動するスポーツ選手のなかには、定期的な渡航を行なったり、チームとして遠征したりして、海外での経験を高める人もいます。

そうした人たちのスポーツトレーナーとして契約できれば、日本国内での開業はもちろん、海外で働く機会も増加。

また、海外のトレーニングジムでも柔道整復師の知識を活かした働き方が可能です。

スポーツトレーナーのニーズがある整骨院を選ぶ

経営者がスポーツトレーナーで、海外遠征を行なっているような整骨院の場合、同様のチャンスが恵まれやすい環境にあります。

普段は国内で施術を行ないながら知識を付け、整骨院からの派遣の形で海外遠征ができれば、国内外で活躍する柔道整復師として働き方の幅が広がるでしょう。

一流のプロスポーツ選手と知り合う機会も増え、実力をアピールできれば個人やチームと契約できる可能性も高まります。

欧米ではアスレティックトレーナーの資格があると有利

日本ではスポーツトレーナーとしての資格はなく、多くの場合、柔道整復師をはじめとする資格を持った人が対応しています。

とは言え、実際に資格を取得したあとに、プロスポーツチームからの求人を探すのは難しく、就職先としては狭き門であることも事実です。

特に海外のスポーツジムに勤務したり、チームと契約したりする場合には、より専門的な資格となる「アスレティックトレーナー」を取得しておきましょう。

欧米を中心に活動したいなら、アメリカの国家資格となる全米アスレティックトレーナーズ協会(NATA)公認の資格を取得しておく必要があります。

ただし資格取得には、アメリカ国内の大学に通う必要があり、厳しい条件をクリアしなければいけません。

プロスポーツチームとのつながりがある専門学校を選択する

海外への勤務を前提に、スポーツトレーナーの道を検討しているのであれば、チームとのつながりを持つ専門学校を選ぶのもおすすめ。

例えば、大阪市にある「平成医療学園専門学校」は、地元のプロサッカーチームであるガンバ大阪とのつながりがあり、スポーツトレーナーゼミで資格を取得した卒業生に対して、現場でのトレーナー研修を行なっています。

海外遠征に帯同するチャンスもあり、トップレベルの選手にかかわれる機会が多いのが特徴です。

その3.海外店舗を持つ整骨院で勤務、もしくは開業を目指す

その3.海外店舗を持つ整骨院で勤務、もしくは開業を目指す

一時的な海外派遣やスポーツトレーナーとしての海外帯同ではなく、長期的な視野で海外に滞在し、現地の人を相手に施術を行ないたい場合には、海外の店舗に勤務することになります。

独立開業を目指す場合には、まず現地の様子や労働環境を確認したいと思うもの。

まずは、海外店舗を持つ整骨院で勤務しながら、そのあとの独立を検討してみましょう。

日本企業が展開する海外整骨院の求人を探してみよう

海外で独立開業をしている整骨院のなかでも、求人が目立つのが東南アジア圏の店舗です。

例えば、日本全国に接骨院を広く展開する株式会社ワイズケアは、ベトナムでリラクゼーションサロンを開店。2014年(平成26年)のオープン以降、日本国内における求人によって、日本人施術師を派遣しています。

鍼灸、整体、柔整のメニューがあり、東南アジアに駐在する日本人を対象に営業。
日本人スタッフが多いため、言葉の不安もなく、働きやすい環境にあります。住宅手当引越し支援の制度もあるため、金銭面での負担が軽いのも魅力です。

社内独立制度で、海外開業もサポートが受けられる

株式会社ワイズがベトナムに整骨院を出店したのは、スタッフの希望によるもの。社内独立制度が設けられているため、独立を目指す人にとっては、やりがいのある職場です。

ベトナムでの勤務を経て、さらに自分が望む海外の地で開業できる可能性もあります。

その4.独自の資格制度がない国で開業する

その4.独自の資格制度がない国で開業する

柔道整復師としての国際ライセンスはないものの、日本で得た資格と技術を活かして海外での独立開業を目指すのであれば、独自の資格制度を持たない国を選ぶのもひとつの手です。

例えば、カンボジアでは、鍼灸をはじめとする伝統施術の理解はあるものの、カンボジア国内での法律や資格の整備は進んでいません。

そのため、民間の診療所として開業も可能です。また、あくまでも民間療法のひとつとして認識されるため、マッサージやリフレクソロジーに肩を並べるセラピールームとして開業するという方法もあります。

その5.他の国際資格と併用して海外での独立開業を目指す

その5.他の国際資格と併用して海外での独立開業を目指す

柔道整復師は日本固有の資格であり、特に欧米での独立開業は難しいのが現状です。

しかし、専門的な知識や技術を活かすのであれば、その国で通用する類似の資格を取得したうえで、開業を考えましょう。

海外での就職に有利に働く資格と、その条件について詳しく紹介します。

国によってはそのまま就職も可能「鍼灸師」

柔道整復師とともに、ダブルライセンスとして取得されることの多い「鍼灸師(はり師・きゅう師)」

国内でも鍼灸整骨院として開業する人も多く、併用する資格としては人気が高いものです。

海外でも鍼灸師の仕事は広く認知されているため、開業の可能性を高めてくれます。

鍼灸とともに、柔道整復師のメニューを加えれば、日本での鍼灸整骨院のような診療所が持てるようになるでしょう。

ただし、海外での開業を目指すなら、日本国内で資格を取るのではなく、現地で使える免許を得なければいけません。

アメリカであれば、州によって働ける条件が異なり、全米の鍼灸師試験に合格したのち、各州が指定するライセンス試験をパスする必要があります。

開業候補となる国や地域を選んだうえで、適切な資格取得を行ないましょう。

「カイロプラクティック」の国際ライセンスを取る

海外で柔道整復師に類似する資格として、「カイロプラクティック」「オステオパシー」があります。

日本では民間資格となるこれらの施術ですが、海外では医師と同等の資格としてみなされるところもあり、保険の適用が可能な場合もあるのです。

ただし、資格取得までに時間がかかるのが難点。例えば、アメリカでは、カイロプラクティックの資格を取得し、開業免許を得るためには、7~8年かかるとされています。

その分、学費の負担も大きく、開業までに様々な負担がかかるのも事実です。

しかも、アメリカでは医師と同様の扱いを受けても、日本に戻れば民間資格とみなされるため、保険の適用はありません。

加えて、長期間をかけて得た資格を活かすためには、移住ビザが必要になることもあり、多くの手続きを経ることになります。

海外での学習時間をできるだけ減らすためには、国内にあるWHO基準の国際認証カイロプラクティック教育機関を利用するのも良い方法。

どちらにしろ、それぞれの条件をクリアしながら、新しい道を開けば、カイロプラクティックでの開業を前提に、柔道整復師の技術を広めることができるというわけです。

日本で取得できる「オステオパシー」の準国際ライセンス

日本ではまだまだ認知度が低いものの、欧米を中心に医療現場でも活用される「オステオパシー」

アメリカはもちろん、イギリスやフランス、カナダやオーストラリアといった海外留学先として人気の国では、オステオパシー専門の大学があり、医療系の国家資格として認められています。

実は、カイロプラクティックよりも古い歴史があり、WHOによる国際ガイドラインも作成されるほどの医療技術です。

オステオパシーを国家資格とする国では、それぞれが設定する条件を満たす必要がありますが、国内でもそれに準ずるWHO基準の資格を取得することができます。

オステオパシー国際連盟(OIA)の教育基準を満たすスクールに通うことで、各国でのライセンス取得までの時間を大幅に軽減できるため、日本国内で準備を進めたうえで、どの国で開業するかを検討してみましょう。

民間資格を取得して、慰安目的の開業

柔道整復師は、日本国内での開業権があり、保険が適用される専門的な仕事です。

しかし、海外では同等の資格がないため、アメリカをはじめとする欧米で開業するためには、他の関連資格に頼らざるを得ないのが現状。

その国ごとに医療行為に対する線引きがあり、知識レベルや文化に基づいた条件があります。

一方で、そうした縛りがないのが、リフレッシュなどの慰安目的とした開業です。

医療疑似行為を含めた治療の一環でなければ、開業のハードルは大きく下がります。

いわゆるエステやリフレクソロジーのような店舗として開業すれば、各国で人気の民間資格を取得するだけで開業が可能。

リフレッシュ目的に合致する資格と合わせて、柔道整復師ならではのマッサージを取り入れた店舗を検討してみましょう。

海外勤務に必要なビザや手続きを知っておこう

海外勤務に必要なビザや手続きを知っておこう

どんな形であれ、海外での勤務を考えるのであれば、必要なビザや手続きについても理解しておく必要があります。事前に準備を進めておきましょう。

海外でスクールに通うのであれば、学生ビザからのスタート

将来的には独立開業を目指していても、まずは現地での資格取得から始めたいと思ったら、学校への入学手続きを済ませ、学生ビザを発行してもらうことになります。

年数によって種類が異なるため、入学先で受講する内容を明確にしたうえで、手続きを行ないましょう。

自力での手続きが難しいと思ったら、留学斡旋業者を利用するのもひとつの手です。

ただし、永住も含めて長期的な滞在を予定するのであれば、できるだけ自分で行なう方が、費用の負担も軽減され、最適な選択肢を選べる判断力が身に付きます。

海外勤務の場合には就労ビザを発行しよう

すでに海外にある店舗への就職を決めた場合には、勤務先によって手配の負担が大きく異なります。

日本国内の企業であればビザ発行の手続きまで対応してもらえる場合がほとんどです。

しかし、海外に永住権を持つ日本人や、海外資本の企業であれば、自身で手続きを行なわなければいけません。

アドバイスをもらうことは可能ですが、在住地が違う以上、日本国内での手続きは頼れない場合が多いことを覚えておきましょう。

この場合にも、手配に不安があれば、ビザ事情に詳しい弁護士ビザエージェントによる申請代行を利用することも可能。

ただし、代理人を立てる場合には費用がかかるため、費用の負担先が自分なのか、就職先なのかを事前に確認すると安心です。

就職先を探すために滞在するなら観光ビザを利用する

日本で就職活動をするのではなく、柔道整復師の技術をアピールしながら、現地のサロンや診療所の求人を確認したいこともあるでしょう。

国内で求人をリサーチするのは時間がかかり、また、慣れない海外では就職先の雰囲気が分からないのも不安です。

実際に、現地に赴いて周辺環境や雇用条件を確認したい場合には、観光ビザを取得して、短期滞在のうちに就職活動を行なってみましょう。

就職が確定しなければ、就労ビザは発行されないため注意が必要です。

国によってビザの種類、内容が異なる

一口にビザといっても、国によって種類や内容、名称が変わります。

海外での就職先が決定し就労ビザを取得したとしても、そのまま働ける国もあれば、入国後に労働許可を申請する必要がある国もあり、事前の確認が欠かせません。

学生ビザから就労ビザに書き換える場合でも、日本に戻って手続きを行なわなければならず、一時的な滞在なのか、長期的な移住なのかで大きな差があります。

独立開業が目的なら、永住権を視野に入れた手続きをしよう

海外での独立開業を目指し、さらに安定した経営を想定しているのであれば、期限のある就労ビザではなく、永住権を視野に入れた手続きが必要です。

ただし、永住権についても、国によって条件が異なり、永住ビザとして発行されるものもあれば、帰化によって国籍を得る必要がある国もあります。

いったん開業し、常連のお客さんがつけば簡単にやめることもできません。

柔道整復師としての資格を活かすとしても、移住にするのか、一時的な就労として体験したいのかによって、必要になる覚悟の度合いが異なります。

その国に合わせた語学力と文化への理解が必要

その国に合わせた語学力と文化への理解が必要

柔道整復師として国際的に認められる共通の資格はないため、国内で就職するのが一般的です。

それでも、海外で働くことを目指すのであれば、まずは基本となる語学力を身に付ける必要があります。

スクールに通うとしても、言葉が理解できなければ、必要な資格を得るのも難しいものです。
たとえ海外赴任する日本人を対象とした職場だとしても、日常生活に必要な語学力は欠かせません。

同時に、滞在する国の文化について理解を深めることも大切です。日本の伝統施術を提供するからこそ、相手の文化を尊重することも忘れてはいけません。

独立開業を目指すならなおのこと、その国が持つ医療体制保険のあり方宗教異文化との接し方など、詳しく知れば知るほどに、信頼関係を築きやすくなります。

日本の国家資格である柔道整復師の技術は、本来なら国内外を問わず、どんな人にでも対応できるもの。開業権などの条件に左右されるところはありますが、柔道整復師の可能性を広げる道筋として、チャレンジする価値はあるでしょう。

※この記事は、2017年12月時点の情報に基づいて作成されています。

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