【柔整ナビ】柔道整復師専門学校ブログ|柔整スタディ

日本国内における超高齢社会の進行に伴い、徐々に需要が高まっている資格のひとつに「柔道整復師(じゅうどうせいふくし)」が挙げられます。一般的に、柔道整復師は町の接骨院や整骨院などで肩こりや腰の痛み、脱臼などを施術することで知られていますが、近年ではスポーツや医療、福祉、介護など様々な分野においても活躍することができる国家資格として幅広い年代の方に人気です。ここでは、そんな柔道整復師が選択できる就職先や特徴、どういった施設で働くことができるのかを一緒に確認していきましょう。

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二宮 柔と加納 吾郎
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2019年6月13日

柔道整復師の就職先|どんな職場で活躍できる?

柔道整復師の就職先|どんな職場で活躍できる?

接骨院や整骨院で働くためには、厚生労働大臣交付の国家資格である「柔道整復師」の試験に合格し、資格を取得する必要があります。柔道整復師を受験するには定められた専門学校や短大、大学などの養成施設で医療に関する一般知識はもちろん、柔道整復術の専門的な実技を学ばなければなりません。

そこで今回は、柔道整復師の資格を取得することで見えてくる就職先や柔道整復師の特徴と合わせて、社会人でも資格取得を目指せる専門学校を一緒にご紹介しています。

ほねつぎ」や「接骨師」とも呼ばれる「柔道整復師

「ほねつぎ」や「接骨師」とも呼ばれる「柔道整復師」

日本古来の武術である、「柔術」の技術を活用した手技療法を施術できる国家資格保有者のことです。広く「ほねつぎ」や「接骨師」とも呼ばれています。

柔道整復師の施術とは

その名が示す通り、「柔道整復術」を活かした施術を行なうことが柔道整復師の特徴です。柔道整復術とは、柔術における傷付いた人を蘇生及び施術する「活法(かっぽう)」を用いる手技療法のことで、古くから負傷者に施す施術として活用されていました。

現代においてもその技術は伝承されており、主に捻挫や打撲、骨折、脱臼などの症状に対して手術を行なうことなく元の状態に戻したり、ストレッチやトレーニングなどのリハビリテーションを実施することで薬を使用することなく症状を回復させたり、人間が持つ自然治癒力を最大限に活かした施術法で回復へと導きます。

柔道整復師を取り巻く制度

先述した通り、柔道整復術は古くから手技療法として活用されていましたが、現在の「柔道整復師法」として制度改正されたのは1989年(平成元年)になってからです。それまで都道府県単位で実施されていた資格試験は、厚生省(現、厚生労働省)が執り行なう国家試験へと変更となり、厚生労働大臣発行の免許に位置付けられました。

また、2002年(平成14年)には日本柔道整復接骨医学会が、内閣総理大臣所轄の特別独立機関である「日本学術会議(にほんがくじゅつかいぎ:日本の人文・社会科学、生命科学、理学・工学の全分野、約87万人の科学者を内外に代表する機関)」において、第7部予防医学・身体機能回復の分野で正式に登録されています。

資格習得後は全国の接骨院で活動可能

柔道整復師の国家資格取得は、地域を問わず、全国の接骨院や整骨院で活動できるということを意味します。時に「整体師」の資格と混同されることがありますが、整体師についてはあくまで民間資格のひとつです。

養成施設での修業年数は約3年

柔道整復師の仕事に就くためには、厚生労働大臣が認定した専門学校や大学で一般知識はもちろん、柔道整復実技などの専門科目を履修した上で、年に1度行なわれる国家試験で筆記試験に合格しなければなりません。筆記試験については運動学の他、解剖学や生理学、一般臨床医学など11科目が出題されます。

活躍の場は多岐にわたる

近年では、接骨院や整骨院に勤務する以外にも柔道整復師が活躍できる場は増えてきており、スポーツの分野においてはスポーツトレーナーやパーソナルトレーナー、医療や福祉、介護の分野では介護支援専門員や機能訓練指導員を目指すこともできます。

柔道整復師を目指すことのできる専門学校

柔道整復師を養成する学校は、厚生労働省が管轄する施設と、文部科学省が管轄する施設の2種類に分けられ、柔道整復師養成施設指定規則によって専門学校、短大、大学、夜間学校など様々な形態に区別されています。

専門学校については厚生労働省が管轄しており、修業年限は3年。全国に90校以上ある専門学校の中から目的や地域に合わせて専門学校を選択することも可能です。
大学を選択する場合は文部科学省の管轄となり、一般的な大学と同じく、期間は4年間となります。

近年の設立は増加傾向にある

近年の設立は増加傾向にある

柔道整復師を目指せる養成学校の数は近年増加傾向にあり、全国に100以上の施設が設立されています。また同様に、定員数についても比例して増加中です。

社会人の就活サポートにも対応

柔道整復師を目指す社会人の就活サポートに力が入れられている専門学校も多く、国家試験対策はもちろん、それまでの経歴や経験を考慮しながらキャリアチェンジのサポートを積極的に行なってくれることも珍しくありません。

学校によっては「夜間部」が設けられている場合もあり、柔道整復師を目標にする大学在学中の方や、日中仕事をしている社会人の方に広く選ばれています。

通信課程で柔道整復師になれる?

医療従事者資格のなかには、通信制の教育において必要な知識を学ぶことで資格取得を目指すことのできるものもありますが、柔道整復師については所定の機関に通学し、定められた学習を行なわなければなりません。

これは、柔道整復師には正しい知識と高度な技量が求められるからであり、適切な処置を実施しなければ損傷部分がより悪化してしまったり、二度と元に戻らなくなってしまったりする可能性があるからです。

しかし、柔道整復師を目指している方の中には、通学の時間を確保できないという方や、すでに別の職に就いている社会人の方も大勢いらっしゃいます。そういった方のためにこそ先述の通り働きながら学べる「夜間部」が設置されている専門学校があるのです。

就職先をサポートしてくれる専門学校(一例)

学校法人小倉学園 新宿医療専門学校(東京都)

「人にやさしく、自分をつよく」をモットーに、卒業後に即戦力となる人材づくりが目指されています。学費支援制度(学費減免制度)も充実しており、在学中から卒業・就職までを幅広くサポートしてくれる「キャリアデザイン支援室」の他、就職に強いという特色も人気の理由です。

【施設情報】

学校法人関西医療学園 関西医療学園専門学校(大阪府)

創立60年以上の伝統があり、実習先の豊富さと多様性が魅力です。夜間部も設置されており、働きながら進学やスキルアップを目指す学生の在籍数も多く、年齢や経験に関係なく、同じ目標に向かって学べる環境が整えられています。

【施設情報】

学校法人産業技術学園 北海道メディカル・スポーツ専門学校(北海道)

就職率も高く、在学中に大手施術院グループやプロスポーツ企業などから実践的な技術を学べる環境が整っています。施設や設備はもちろん、コースやカリキュラムについても豊富に用意されており、アスリートを「勝たせるため」のトレーニングやケア方法などを実践的に学べる点も魅力です。

【施設情報】

学校法人大麻学園 四国医療専門学校(香川県)

駐車場や食堂はもちろん、学校近くには家具や家電が備え付けられている専用の学生寮もあり、遠方からの入学者でも安心して一人暮らしを始められます。学費支援制度についても充実しており、施術所採用担当者を学校へ招いて行なう職場説明会も好評です。

【施設情報】

学校法人敬心学園 日本医学柔整鍼灸専門学校(東京都)

異業種からのキャリアチェンジを積極的に支援しており、ゼロからの学習でも柔道整復師の資格取得を目指すことができます。柔道整復学科については通常の「夜間部」の他、すでに鍼師や理学療法士などの医療系国家資格を取得している方向けの「夜間部(有資格者コース)」が用意されています。

【施設情報】

柔道整復師として活躍できる所

柔道整復師として活躍できる所

柔道整復師の資格を取得することで活躍できる場はより広がってゆきます。ここでは、柔道整復師が勤務する主な勤め先を3つご紹介しましょう。

接骨院や整骨院で働く

柔道整復師が勤務する代表的な施設です。接骨院や整骨院では主に打撲、捻挫などの外傷や痛みに対して施術を行ない、外科的な手術や注射、投薬などの手段には頼らない柔道整復術で、人間が本来持っている自然治癒力を最大限に引き出します。

より医療に近い現場で働く

病院整形外科クリニックでは、骨格系と運動器系疾患の診療を行なっています。骨折や脱臼を始め、施術は背骨や脊髄に対して施術を行なう「脊髄外科」の他、「手の外科」、「肩関節外科」、「足の外科」など多数の部位に関する専門知識が必要です。

また、高齢者福祉施設訪問リハビリテーションにおいてリハビリを担当したり、骨粗鬆症や関節リウマチ、痛風などの施術を取り扱ったりもします。

スポーツトレーナーとして活躍する

スポーツジムやスポーツチームの専属トレーナーとして活動することもできます。柔道整復術はスポーツ分野の怪我の対応に活用されていることが多く、スポーツチームに専属トレーナーとして所属することで選手の怪我に対する手技の他、遠征に帯同して選手のケアを行なうことも可能。

また、アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー、健康運動実践指導士などの資格を合わせて取得することで、柔道整復師としての活動の場をより広げられます。

柔道整復師が支持されている理由

「怪我に苦しむ人の力になりたい」「身近な人間の役に立ちたい」などの献身的精神もありますがそれ以外にも、柔道整復師が支持され、職業として目標に定める志願者が後を絶たない理由を見てみましょう。

独占業務で活動の息が長い

柔道整復師は、弁護士や公認会計士のように、有資格者以外の者がその業務に携わることを禁じられている厚生労働大臣認可の「業務独占資格」に分類されているため、資格を有している人だけの独占業務として活動することが可能です。

また、健康保険及び労災保険の取り扱いについても認められており、施術法の一環に柔道整復術を受けたい方にとっては、有資格者からの施術が不可欠なため、仕事や生業としても息が長いという点も柔道整復師の特徴です。また雇用先によっては定年制を設けていない所もあります。

開業することもできる

国に認可された業務独占資格であるということ以外にも、就職先として柔道整復師が選ばれる理由はあり、そのひとつに独立開業が挙げられます。

数ある医業従事者資格の中でも、日本国内において独立開業を目指せる資格は限られており、開業は医師の他、鍼・灸師、あんまマッサージ指圧師、柔道整復師だけに認められた権利です。国家資格という安定性と合わせて、自分の技量を磨くことで柔道整復師としての可能性も大きく広がります。

専門学校で特殊な技能を学べる

打撲や捻挫、骨折、脱臼などの症状に対して医業類似行為を行なう専門家として、手技による非観血的処置(外科的手術とは異なり、出血を伴わない施術方法。)などの特殊技能を身に付けることができます。

専門学校卒業後には、それまでに身に付けた様々な技術を活かすことのできる場所が沢山あります。接骨院や整骨院を始め、スポーツトレーナー、機能訓練指導員など柔道整復師として進める選択肢は多く、技術さえしっかり備えていれば性別に関係なく活躍可能です。

柔道整復師としての様々なキャリア

柔道整復師として歩むキャリアは幅広く、年齢はもちろん、勤務形態、独立開業の状況によっても大きく異なります。資格取得後や養成学校卒業後は、接骨院や整骨院、各種クリニックなどで柔道整復師としての経験を蓄積した上で、数年後に独立開業するのが一般的です。

給与形態については、法人または個人経営の違いによって固定給制であったり、完全歩合制であったりします。平均年収額は300~700万円。独立開業している場合であれば、個人の経営スキルによって、複数の店舗や施設を展開しさらなる収入増を目指すことができます。

資格習得を目指す社会人

柔道整復師の資格取得を目指すにあたって特に年齢制限は設けられておらず、専門学校などの養成施設に関しても「高校卒業以上」の学歴を有していれば誰でも挑戦することができます。

近年では、年齢や性別に左右されない職業として人気が高く、すでに社会人として働いている10~20代の方、転職を考えている30代以上の方などが夜間部を活用して柔道整復術を学ぶというケースも少なくありません。なかには40代で資格を取得し、その後独立開業して柔道整復師として成功を収めている経営者も多くいらっしゃいます。

医療資格を複数所有している従業者

現在活躍している柔道整復師の中には、鍼・灸師やその他の医療国家資格も合わせて取得している、ダブルライセンス保有者も多く存在します。複数の資格を取得することで、美容鍼など他分野での保険適用外業務を取り扱うことも可能です。

医専出身の柔道整復師

柔道整復師国家試験を受験するにあたり、まずは柔道整復師養成施設に指定されている専門学校や大学で必要な単位を取得し、在学中に認定実技試験に合格しなければなりません。

専門学校と大学を比較するとそれぞれにメリットとデメリットは挙げられますが、一般的に専門学校の方が入学しやすく、通学期間も1年少ないため大学よりも学費を抑えられる傾向にあります。また、実践的な実習も専門学校の方が多く組まれていたり、資格対策が徹底されていたりすることもあるため即戦力を目指すことも可能です。

大学の特徴としては、より学術的及び理論的に学べること、さらに一年多く通学することにより、専門学校の課程にはない一般教養を幅広く身に付けられることにあります。

他の医療分野とのかかわり

他の医療分野とのかかわり

超高齢社会に突入している近年の日本では、柔道整復師の需要が高くなってきており、町の接骨院や整骨院で施術を提供する以外にも、福祉及び介護の現場や、医療の分野で運動機能の専門家として機能訓練、回復訓練、デイサービスでのレクリエーションなどを担当する業務も増えてきています。

日常を離れて被災現場でも

柔道整復師と言えば、日常生活における肩こりや腰痛、部活動で負った外傷などに対する施術などが業務の中心となります。しかし、災害などの有事の際には、行政の指示の下、医師、薬剤師、看護師と協力し合い「緊急医療救護所」の設置や軽傷者の応急処置、負傷者の搬送なども担当し、有資格者ならではの経験を活用して、被災者のために活動することできます。

他の医療機関と連携した社快適貢献

個人で柔道整復師以外の資格を保有していなくても、他の医療機関や業務独占資格に該当する医業従事者と連携することで、症状に苦しむ人への施術法の幅も広がり、単独では施術が困難な症例に対しても多角的にアプローチすることが可能です。怪我をしている人や痛みで困っている人を「自分の手と技術で施術する」「人の役に立ちたい」という思いは、他の医療従事者でも同様となります。

そこで浮かび上がるキーワードが「医接連携」。他の医療機関との連携を強化することにより、専門外の臨床事例が伴う場合であっても対応できるようになります。このように医療を通したネットワークを強化することによって、より社会的貢献の場に携わることができることも柔道整復師としてのやりがいにつながることでしょう。

※この記事は、2019年4月時点の情報に基づいて作成されています

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