柔道チャンネル

ご希望の柔道整復専門学校情報を無料で検索できます。

柔道整復

保険が使える国家資格

柔道整復師は、厚生労働大臣認可による業務独占資格であり、法律によって、名称の独占と保護制度が認められているため、健康保険・労災保険を取り扱うことができます。つまり柔道整復師による施術は、保険治療の対象となっているのです。また、柔道整復師による施術の対価は、疲れを癒す・体調を整えるといった場合を除いて、医療費控除の対象にもなります。長期治療が必要な患者にとって、保険治療ができるというのは必要な条件となるため、柔道整復師は、社会のニーズに貢献する資格とも言えます。(単なる肩こり・腰痛については保険対象とはなりません。)詳しく見ていきましょう。

保険治療できる「接骨院」

保険治療できる「接骨院」

柔道整復師の資格取得後は、臨床研修を行ない「接骨院」や「整骨院」という施術所を開業できます。また、勤務柔道整復師として病院や接骨院などで働くこともできます。現代人に多い症状である腰痛の治療には、整形外科の他に、「鍼、灸」「整体」「カイロプラクティック」「ほねつぎ」「接骨院」「整骨院」といった治療院を利用する方も少なくありません。このうち、保険治療を受けることができるのは、「ほねつぎ」「接骨院」「整骨院」です。柔道整復師が経営する整骨院では保険が使えるのです。「鍼、灸」については、医師の同意書がある場合のみ認められ、「整体」「カイロプラクティック」については、国家資格となっていないため、保険治療の対象とはなりません。

自労災保険や自賠責保険適用のケース

接骨院や整骨院でも、施術には、健康保険や生活保護法により医療扶助、労災保険や自賠責保険が適用されます。これらの保険が適用される範囲は、急性または亜急性が原因の外傷に対する施術です。医師の同意が必要なのは「骨折」「脱臼」の応急手当を除く施術のときだけです。打撲、捻挫、挫傷などは医師の同意は必要ありません。慢性的な肩こりや内部疾患が起因の腰痛などに対する施術は健康保険の対象外となります。また、仕事中や通勤途中の怪我は労災保険適用であり、交通事故による怪我は自賠責保険の適用になります。

医師会よりも早くスタートした団体としての健康保険制度

日本の保険制度は1927年(昭和2年)に始まっています。保険制度がスタートして9年後の1936年(昭和11年)には、早くも柔道整復術には保険の取り扱いが認可されています。団体としての健康保険の取り扱いにおいては、実は柔道整復術のほうが医師会より早いとされているのです。そのきっかけは、町工場が密集している東京の下町で働く人たちの要望に端を発しています。というのは、町工場で働く人たちが、怪我をしたとき近くの整骨院で見てもらえれば仕事を休まずに回復ができるため、健康保険が使えるようにしてほしいと声をあげたからです。このように柔道整復術は、保険も使える日本独自の素晴らしい伝統治療であり、多くの方を救っています。

参考
【現代人に多い腰痛】厚生労働省による平成19年国民生活基礎調査では、「腰痛」は男性では約9%(1,000人中87.4人)が症状を訴えて第1位、女性では約12%(1,000人中117.9人)が訴えて第2位(第1位は肩こり)にランクされ、「腰痛」が現代人の大きな健康問題になっていることが分かります。

このページのTOPへ

注目ワード